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科学技術・医療
ＡＩで最適な仮眠をサポート
京セラと筑波大、共同開発
京セラと筑波大が、仮眠をサポートする人工知能（ＡＩ）システムを共同開発、４月から企業に有償で貸し出し、実証実験を始めた。血流量センサーを組み込んだイヤホンを装着して眠りにつくと、ＡＩが最適なタイミングで起床を促す。
大西さん、宇宙基地船長に就任
日本人３人目「全力で」
【ワシントン共同】宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の大西卓哉飛行士（４９）が１８日、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）の船長に就任した。日本人飛行士の船長就任は３人目。
新型コロナ起源「研究所」と強調
トランプ米政権、新たなＨＰ公開
【ワシントン共同】トランプ米政権は１８日、新型コロナウイルスについて、中国・武漢のウイルス研究所が起源だとする説を強調した新たなホームページ（ＨＰ）を公開した。研究所での事故が起源である可能性が「最も高い」と明記。
老化メカニズム解明、共同研究
島津製作所と東北大がラボ開設
東北大と島津製作所（京都市）は１８日、老化のメカニズム解明などに共同で取り組む専用研究棟を、仙台市の東北大星陵キャンパスに開設した。既に共同研究を始めており、新たな治療法や医薬品、食品の開発につながる成果を目指す。
北極の「冬季海氷域面積」が最小
衛星で観測、周辺気温高く
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）と国立極地研究所は１８日、北極の「冬季海氷域面積（年間最大面積）」が今年３月、１９７９年から続けている衛星観測では最小となる１３７９万平方キロだったと発表した。
コロナ定点当たり２・１０人
報告機関数減、厚労省発表
厚生労働省は１８日、全国約３千の定点医療機関から７～１３日の１週間に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数が８１３８人で、１医療機関当たり２・１０人だったと発表した。
「選定プロセス、見直しを」
北海道、核ごみ処分場巡り意見
北海道は１７日、原発の高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の最終処分場選定を巡り、寿都町と神恵内村で文献調査を行った原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）のパブリックコメント（意見公募）に意見を提出した。
米側「浄化処理し放流」
横田基地のＰＦＡＳ問題
米軍横田基地（東京都）から大雨により有害な有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ）が外部に流出した可能性がある問題で、東京都は１７日、防衛省を通じて米側から「（流出元とみられる）貯水池の水は活性炭フィルターで浄化処理し、排水路…
核ごみ調査で住民対話開催
佐賀・玄海、町長も出席
原発から出る高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の最終処分場選定を巡り、第１段階の文献調査が行われている佐賀県玄海町で、地元住民が主催する意見交換会「対話を行う場」が１７日、町役場で開かれた。
女性の痩せ願望に肥満学会が警鐘
「低体重・低栄養症候群」確立を
日本肥満学会は１７日、低体重や低栄養が原因で生じる骨密度の低下や月経周期異常など、さまざまな症状や体調不良を示す女性の健康状態を、新たな症候群として確立する必要があるとの提言を発表した。
再稼働の県民投票条例案、否決へ
柏崎原発、過半数占める自民反対
東京電力柏崎刈羽原発（新潟県）の再稼働の是非を問う県民投票条例案について、県議会で過半数を占める自民党会派が「多様な意見は二者択一では把握することができない」として反対する方針を固めた。
太陽系外に生命由来の化学物質か
英チーム「最も強い証拠」
【ワシントン共同】英ケンブリッジ大などのチームは１６日、地球から約１２０光年離れた太陽系外惑星「Ｋ２―１８ｂ」の大気中で、地球上では生物によって作られる化学物質を検出したと発表した。
試験採取でデブリつかむ、東電
福島第１、初回より中心で
東京電力は１７日、福島第１原発２号機の溶融核燃料（デブリ）の試験的取り出しで、原子炉格納容器の底部に下ろした爪形の器具で少量のデブリをつかんだと発表した。
自閉症原因９月に「結論」
ケネディ米厚生長官が方針
【ワシントン共同】ケネディ米厚生長官は１６日、記者会見し、米国で診断数が増加傾向にある自閉症の原因を調査し、９月までに一定の結論を出すと明らかにした。ケネディ氏は米国内での自閉症の診断数増加を「流行」と表現した。
ｉＰＳ移植治験で一部症状改善
パーキンソン病に効果示唆
人の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作った神経細胞をパーキンソン病患者の脳に移植する治験で、６人中４人で運動症状が改善し、効果が示唆されたとの研究結果を、京都大のチームが１６日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
細胞を増殖させ「ミニ肝臓」
慶応大、代謝機能の保持に成功
成人の肝細胞を増殖させ、代謝機能を持った「肝細胞オルガノイド」と呼ばれるミニ臓器を作ることに成功したと、慶応大のチームが発表した。これまで増殖させると別の細胞に変化し、機能が失われてしまうことが課題だった。
国、石綿被害の救済範囲狭める
周知せず運用を変更
アスベスト（石綿）を扱う工場で働いて健康被害を受けた被害者への賠償を巡り、国側が被害者側に周知をすることなく、約６年前に救済範囲を狭める運用変更を行っていたことが１６日、厚生労働省への取材で分かった。
柏崎再稼働の県民投票条例案提出
新潟県、知事と自民は慎重姿勢
新潟県は１６日、東京電力柏崎刈羽原発の再稼働の是非を問う県民投票条例案を県議会臨時会に提出した。
柏崎原発、非常発電機が自動停止
東京電力が原因調査「影響なし」
東京電力は１６日、新潟県の柏崎刈羽原発６号機の非常用ディーゼル発電機１台が試験中に自動停止したと発表した。外部への放射能の影響はなく、他の発電機で機能をまかなえるとしている。
デジタルで認知障害リスク半減
老年期、４１万人分析
パソコンやスマートフォンなどのデジタル技術を日常的に使う人は、老年期の認知機能障害リスクが半分以下だったとの研究を、米テキサス大などのチームが１６日までに科学誌ネイチャー・ヒューマン・ビヘイビアに発表した。
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