集中豪雨をもたらす「線状降水帯」について、気象庁が6月から、発生予測情報を出す取り組みを始めた。予測の精度はまだ十分ではないが、近年相次ぐ水害や土砂災害を減らそうと、梅雨の時期に間に合わせた。早めの住民避難に役立てることが期待される。

 線状降水帯は水蒸気をたっぷり含んだ空気が流れ込んで積乱雲が次々と発生し、列をなすように形成される。長さ50~300キロメートル、幅20~50キロメートル程度で、数時間にわたって同じ場所で激しい雨を降らせる。

 2015年9月の関東・東北豪雨、18年7月の西日本豪雨、熊本県の球磨川が氾濫した20年7月の豪雨など、線状降水帯が要因とされる被害が続いている。防災に役立つ情報を求める声が大きくなっていた。

 気象庁はまず昨年6月、線状降水帯の発生を確認したら「顕著な大雨に関する気象情報」を出す制度を導入した。発表回数は同年9月までに17回に上った。ただ、この情報はあくまで発生を確認したという内容だ。発表時は既に大雨で、屋外に避難できない状況になっている場合もあった。

 これに今回、事前に予報する運用が加わった。全国を11ブロック(北海道、東北、関東甲信、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州北部、九州南部・奄美、沖縄)に分け、発生が見込まれる半日前から6時間前をめどに、対象地域を発表する。時間帯は「夜」「日中」などと幅を持たせる。

 関係自治体は、住民に警戒を呼びかけ、避難所開設の準備をするなど早めの対応につなげたい。雨が強まる中、高齢者らが夜に避難所へ移動するのは危険だ。日中や、状況が深刻化する前の時間帯で、早期避難に活用する姿勢が求められる。

 球磨川の流域などで多くの犠牲者を出した直後、当時の気象庁長官は「線状降水帯の予想は非常に難しい。われわれの実力不足だ」と悔しさをにじませた。それからわずか2年以内に事前予報を出すまでになり、観測体制を急ピッチで強化してきたことは評価できる。

 予測が難しいのは、台風や梅雨前線に比べて現象の規模が小さい上に、個々の積乱雲は短時間で消えること、積乱雲のもとになる水蒸気を大量に供給する海の観測データが乏しいことなどが原因とされてきた。

 対策として、同庁は民間船舶などに水蒸気の観測機器を搭載してもらい、海上のデータ収集強化に乗り出した。陸上でも、湿度の観測網や、水蒸気量を正確に捉える機器などを整備し、事前予報にこぎ着けた。

 ただ、「予測範囲が『九州北部』では広すぎる」(九州の自治体)などと、一層の精度向上を求める声が出ている。気象庁もこの点は認識しており、予想範囲を24年に都道府県単位、29年に市町村単位まで絞れるよう作業を急ぐ。

 近年の大雨で気象庁が検証した結果、予測した地方で実際に発生した「的中」は4回に1回程度だった。「空振り」はあると考えた方がいい。発生を予測することができなかった「見逃し」も、3回に2回程度あった。発表がないからといって、油断はできない。

 つまり、この予測情報だけに頼るのは避けるべきだ。ほかの気象情報や、自治体の避難情報も一緒にチェックしながら、自らの身を守る行動を取る必要がある。(共同通信・所沢新一郎)