学力向上研究会で、主体的な学習に向けた取り組みの必要性を語る大妻女子大の樺山敏郎教授=唐津市の大手口センタービル

 唐津市が市内の小中学生の学力向上に向けた取り組みを進める「学力向上研究会」の本年度事業がスタートした。2027年度までの6カ年計画で、研究指定校の公開授業や教員同士による授業改善の試みを重ねていく。

 研究会は、全国の学習状況調査などで唐津市を含む東松浦地域の正答率が県内のほかの地域を下回る傾向がみられたことなどを受けて、13年に市独自で立ち上げ、現場レベルで学力向上対策を模索。21年度の県の学習状況調査では小学4、5年生で県が設定した最低限到達すべき基準(到達基準)を下回ったものの、中学1、2年は基準を上回り、前年度と比べてほかの地域との差が縮小した。本年度は授業力の向上をテーマに、研究者を招いた講演会を予定している。

 17日は市内の小中学校の校長ら46人を集めて講演会があり、大妻女子大の樺山敏郎教授が、子どもが主体的に学ぶ授業スタイルなどを提案した。樺山教授は「20年前までは子どもに分かりやすく『教えるプロ』であれと言われてきた。知識前提で上手に教えるハウツーの時代じゃなく、学びをつくることが大事になる」と子どもたちが主体的に学ぶ仕組みを作る必要性を説いた。

 授業の進め方として、単元の全体像を見据えて目標やゴールを生徒たちに示す方法を紹介。教科書通りの進め方でなく、「目の前の生徒たちに合わせてレベルの調整をしていくのが大事になる」と呼び掛けた。(横田千晶)