原材料価格や燃料費の高騰で食料品や日用品などの値上げが相次いでいることを受け、佐賀新聞は無料通信アプリ「LINE(ライン)」で読者とつながる「こちら さがS編集局」(こちさが)会員に家計のアンケート調査を実施した。特に家計に響く値上げ品目として「ガソリン」を挙げる回答が72・8%で最も多く、食品や日用品を上回った。ガソリンは上昇基調が続いており、自家用車が欠かせない佐賀の暮らしで一番の痛手になっている様子が浮き彫りになった。

 アンケートは4月22~26日、インターネットの専用フォームで受け付け、173人が回答した。回答者の6割が女性だった。

 値上げが家計に響いている分野を二つまでの選択式で聞いたところ、ガソリンは126人だった。県内のレギュラーガソリン平均小売価格は、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う経済回復への期待感などで2020年末から上昇。原油の追加増産に対する産油国の慎重姿勢やロシアのウクライナ侵攻も響き、3月には一時、1リットル当たり178円に達した。

 「食料品」も111人(64・2%)が回答し、2番目に多かった。光熱費(26%)や日用品(13・9%)も一定数を集め、値上げが暮らしを直撃している実情がうかがえる。輸入小麦は4月期の平均価格が20年10月期の約1・5倍に上昇。食用油の価格も右肩上がりで加工肉、パン、即席麺、チーズなどなじみの食品も相次いで値上げ。5月以降も清涼飲料水や電気などで値上げが続く見通しだ。

 物価高騰を受け、政府はガソリンなど燃油価格の抑制策を含む総額6兆2千億円の緊急対策を決定した。輸入に多くを頼る小麦は、国産の米粉や小麦に原材料を切り替える取り組みや、国産小麦の生産拡大を後押しするとしている。

 家計でのやりくりについて、アンケートで自由記述で尋ねたところ、車での遠出を控えたり自転車を使ったりして、ガソリン代を節約している人が多かった。食料品を巡っては、家庭菜園を活用しているという人もいた。(志垣直哉)

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