国際パラリンピック委員会(IPC)のパーソンズ会長は13日、共同通信の取材に応じ、1年延期された東京大会について中止や再延期の選択肢を改めて否定した。来日を予定していた大会関係者の約60%を削減する方針も明らかにした。

このエントリーをはてなブックマークに追加