東京五輪・パラリンピック組織委員会が、大会期間中に競技会場の医務室などで活動する医師を確保するため、日本スポーツ協会を通じて協会の公認スポーツドクターを200人程度募集していることが3日、分かった。新型コロナウイルスの厳しい感染状況により、国内の医療体制が逼迫する中、大会での医師や看護師の確保が課題となっている。組織委は4月に日本看護協会に対し、看護師500人の確保も依頼している。

 公認スポーツドクターは医師免許取得後4年が経過し、協会の講習を受けた医師が得ることができる資格。大会の医療面の運営に関わったり、チームドクターを務めたりする。関係者によると、今回の募集案内では謝礼を支給しないボランティアの扱いとなっている。

 組織委などは2月の時点で五輪・パラを通じて約2カ月間で、1人5日の参加を前提として計約1万人の医療スタッフの確保を計画していると説明。1日当たりに必要な人員を医師が最大で約300人、看護師が約400人と試算していた。関係者によると、特に看護師の不足が懸案となっているという。

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