浸水被害などに見舞われた2019年8月の佐賀豪雨への対応などについて振り返った大町町職員の宮﨑貴浩さん=佐賀市のアバンセ

佐賀で発生した災害を振り返り、備えの心構えについて語る荒牧軍治佐賀大名誉教授=佐賀市のアバンセ

 これまでに佐賀を襲った災害の歴史を振り返り、今後の災害への備え方を学ぶセミナーが3月30日、佐賀市のアバンセであった。自主防災組織のメンバーら約90人が県内で起こりうる水害の特徴などについて学び、防災への意識を高めた。

 防災工学などが専門の荒牧軍治・佐賀大名誉教授、2019年8月の佐賀豪雨で大きな被害を受けた大町町の宮﨑貴浩福祉課長が講師を務めた。

 荒牧名誉教授は、1828年に佐賀で1万人を超える死者を出したとされる「シーボルト台風」などを例に、これまでの大規模災害を紹介した。佐賀市内で想定される水害の注意点として「嘉瀬川の氾濫」「海岸堤防の破堤」を挙げ、「災害情報をいかに入手できるかが鍵。スマートフォンやハザードマップを生かし、いざという時に逃げる場所を確認して」と呼び掛けた。

 また、佐賀豪雨発生時、防災担当だった宮﨑さんは、住宅や田畑の浸水、工場からの油流出などが重なった当時の被災状況などを写真で振り返った。災害を契機に、町では昨年2月から11月までの間、九つの民間企業や団体など物資供給や災害支援に関する協定を結んでおり、宮﨑さんは「ともに助け合う関係をつくっていきたい」と話した。

 セミナーは災害支援に取り組むNPO法人「アジアパシフィックアライアンス(A―PAD)・ジャパン」が主催し、オンラインでも配信した。(松岡蒼大)

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