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ビデオ会議システムで第１６期の決算を発表するサガン・ドリームスの竹原稔社長

　サッカー・Ｊ１サガン鳥栖の運営会社サガン・ドリームス（竹原稔社長、鳥栖市）は２６日、第１６期（２０１９年２月～２０年１月）の決算を発表した。広告収入の大幅減が響き、当期純損益は２０億１４８６万円の赤字となった。赤字は２期連続。株主による第三者割当増資を行って債務超過は回避した。第１７期（２０年２月～２１年１月）は新たなスポンサーが見込めるとしている。

　売上高は、過去最高を記録した前期の４２億５７８１万円から約４割減となる２５億６１６０万円。大口スポンサーの撤退などもあって、広告収入が前期の２２億９６０１万円から８億１０５２万円に大幅減となった。一方で入場料収入は７億６０４９万円と過去最高を記録し、グッズ関連の売り上げも２億７６８９万円に伸びた。

　費用に当たる販売管理費は、前期から７５４６万円減って３６億６９４１万円。このうち、大部分を占めるチーム人件費は前期から１億４３２８万円減の２４億２７０７万円。多くの選手と複数年契約を結んでいたこともあって、大幅な圧縮にはならなかった。

　ビデオ会議システムで会見した竹原社長は「債務超過を回避したものの、抜本的な経営の改革をしなければならない」と強調。１７期の当初予算では、育成型チームへの移行を図ってチーム人件費を１１億６９００万円に抑えるとともに、新たなスポンサーの広告収入を計上していると説明した。　新型コロナウイルスの感染拡大でＪリーグの再開が見通せない現状について、竹原社長は「無観客試合となれば経営的に大打撃になる。いかなる手段を取っても、存続に向けて全力の努力をする」と述べた。

　サガン・ドリームスの竹原稔社長の会見要旨は次の通り。

■２期連続赤字の受け止めを。

　リーグ優勝を目指し、広告収入に合わせてチーム人件費を上げたが、スポンサー撤退などで広告収入が減り、人件費が追いつかないフェーズ（局面）が発生した。選手と２～３年の複数年契約を交わしていたため、すぐに対応できず、調整に２０１９年度までかかった。

　ただ、株主による増資で、一番のポイントである債務超過は回避した。抜本的に経営を改革しなければいけないと考えており、育成型クラブへ移行していく。

　■新型コロナウイルス感染拡大の影響は。

　無観客になれば興行収入はなく、経営的には大きな影響がある。（Ｊリーグの特例融資を含め）いかなる手段を取ってでも、クラブ存続に向けて全力で努力をする。

　■新しいスポンサーは。

　今期、新しいスポンサーの広告収入を当初予算に計上しており、今もスポンサー側と綿密に連絡を取り合っている。育成型クラブとして若手を育てることをキーワードに、さらにスポンサー企業を探していく。

　■活動休止中、選手はどう過ごしているか。

　ウェブ会議システムを使って、トレーニングや管理栄養士による食事指導を行っている。再開に向けたモチベーション維持のため、メンタルトレーニングや、選手間でのミーティングもやっている。