山下秀一病院長(右)に目録を渡す三原睦子理事長=佐賀市の佐賀大学本庄キャンパス

 佐賀市の認定NPO法人県難病支援ネットワークは、災害時に難病患者らを支援するためのアプリを開発している佐賀大に、100万円を研究助成した。アプリは本年度中にも完成して今後は運用面での調整に入る見通しで、関係者は災害の備えや暮らしの安全につながることに期待を込める。

 贈呈式が17日、佐賀市の本庄キャンパスで開かれ、同法人の三原睦子理事長から山下秀一佐賀大医学部附属病院長に目録が手渡された。三原理事長は「難病患者の市町での要支援者登録が進んでいない状況がある。アプリが開発されれば、患者や障害のある人の命を救うことができる」とあいさつ。山下病院長は「災害時に患者の全体的な情報がつかめるように、アプリを発展させたい」と述べた。

 アプリは、支援の対象者の医療情報をあらかじめ把握し、災害時には避難のサポートや薬の確保などにつなげることを想定する。研究代表者の阪本雄一郎附属病院高度救命救急センター長は「アプリをうまく活用していければ、大学の地域貢献につながる」と話した。

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