避難所でのエコノミークラス症候群を予防するため、運動を指導するJRATの南里悠介さん(左から2人目)とJMATの関係者=4日午後、大町町公民館

 医師や作業療法士ら佐賀県内のリハビリ医療関係者で構成する「大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会」(佐賀JRAT)は、杵島郡大町町の総合福祉保健センターなどに医療関係者を派遣し、避難した住民を対象に身体機能の低下を予防する活動を始めた。手狭な避難所生活で発症リスクが高まるエコノミークラス症候群を防ぐ狙いがあり、避難所で体を動かす大切さを呼びかけた。

 佐賀JRATは2年前に結成。今回が県内で初の本格的な活動となる。

 メンバーは、3~5人の班を2組作り、武雄市や大町町の避難所を訪問。4日は、大町公民館で、脳神経内科・リハビリ科専門医の南里悠介さんらが、厚生労働省が推奨するエコノミークラス症候群を防ぐ足の運動を避難者に促した。5日には、日本医師会災害医療チーム(JMAT)として伊万里市内の総合病院から派遣された医師や看護師ら5人と合流し、体操などを通じて避難所の住民の体調をチェックした。

 佐賀JRAT代表の佐賀大学医学部付属病院リハビリテーション科の浅見豊子・診療教授は「避難所によっては夜間、車中泊の住民もいた。避難所では食事など支援が手厚く、体を一日中動かさない高齢者も少なくない」と、エコノミークラス症候群や呼吸・循環器疾患などの「生活不活発病」の発症を危惧。「ラジオ体操でもいい。長期間による避難所生活は何らかの疾病の発症リスクが高くなる。意識的に体をうごかしてほしい」と強調した。

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