スマート玄米を販売する次世代型販売システム「MISE-demo」=東京都の京成上野駅(提供)

 ソフトウェア開発のオプティム(本店・佐賀市、菅谷俊二社長)は、人工知能(AI)や小型無人機ドローンを活用し農薬の使用量を極限に減らした米「スマート玄米」「スマート米」を、都内の駅1カ所で無人販売システムを活用して売り出している。30日までの試み。多くの乗降客の目に触れることで新規の顧客獲得につなげる。

 次世代型の無人宣伝・販売システム(MISE―demo)はタッグ(東京都・湯本健司社長)が開発、東京都台東区の京成上野駅の一角に設置した。スマート米は主にインターネットで取り扱っているが、利用者が多い交通施設で「安全安心の米」をPRすることで認知度を上げ、需要拡大を期待している。

 タッチパネル式で、商品を選ぶとQRコードが表示される。スマートフォンなどで読み込んだ販売サイト画面で佐賀県産さがびよりや福岡県産ヒノヒカリなどを注文、宅配で届く。

 オプティムはAIを活用した特許技術「ピンポイント農薬散布テクノロジー」で農薬使用量を抑えたスマート米を昨年11月から販売。健康志向の高まりを背景に、今年2月からは残留農薬不検出のスマート玄米も扱っている。

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