災害弱者に優しいまちづくりに関する講演=佐賀市神野の佐賀県駅北館

 災害弱者に優しいまちづくりに向け、佐賀大学医学部附属病院高度救命救急センターの阪本雄一郎センター長と三池徹副センター長が16日、佐賀市神野東の県駅北館で講演した。2人は、訓練など備えの重要性を説き、災害弱者支援アプリ開発の取り組みについて説明した。

 阪本さんは大規模災害の事例を紹介した。阪神淡路大震災当日にヘリで搬送された負傷者の人数はわずか1人で、これを機に救急医療にヘリ搬送の導入が始まったことや、東日本大震災で小中学生の生存率が99・8%だった地区は、8年前から津波に備えて避難する訓練をしていたことなどを説明。「佐賀も備えが必要」と訴えた。

 三池さんは、開発しているスマートフォンアプリについて、避難時に必要な薬剤を持ち出せなかったことで病状が悪化する、二次的健康被害を防ぐためと説明した。アプリを通じて、要支援者の位置や薬剤の有無などを把握し、早期の支援につなげる。難病患者向けのアプリも開発を進めているとした。

 講演会は認定NPO法人佐賀県難病支援ネットワークが開き、医療関係者や難病患者ら約130人が参加した。

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