大村詠一専務理事(左)から目録を受け取る宮﨑耕治学長=佐賀市の佐賀大学本庄キャンパス

 1型糖尿病患者と家族を支援する認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」(井上龍夫理事長、本部・佐賀市)は、佐賀大学の糖尿病に関する2件の研究に計1320万円を助成した。ふるさと納税を活用した取り組みで、昨年3月に続き2回目。1型糖尿病の根絶を目指し、予防ワクチンの開発など最先端の研究を後押しする。

 1型糖尿病は主に子どもの時に発症する自己免疫疾患で、生活習慣の影響が強い2型とは異なる。発症するとインスリンの注射などが欠かせなくなる。

 助成対象は、発症の原因ウイルスを特定してワクチンを開発するプロジェクトを展開している医学部肝臓・糖尿病・内分泌内科の永淵正法特任教授らの研究に1千万円。また、災害時に糖尿病患者を支援するためのアプリを開発している医学部附属病院高度救命救急センターの阪本雄一郎センター長らの研究に320万円。

 佐賀大本庄キャンパスで17日、贈呈式があり、NPO法人の大村詠一専務理事は「研究が進んでいるのを実感していて、1型糖尿病が治る時代になってほしい。成果が早く発表されることを願っている」と期待を込めた。宮﨑耕治学長は「患者にとって重要な研究で率先して取り組んでおり、助成はありがたい」と述べた。

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