調印するパラオ大統領と佐古学長(左)

 佐賀大学は、海洋温度差発電(OTEC)の施設導入を計画している南太平洋のパラオ共和国との技術協力協定や学術研究交流協定に調印した。大学の技術支援はインドに続き2カ国目。調印式には同国のトミー・レメンゲソウ大統領らが立ち会った。

 OTECは、海の温かい表層水と冷たい深層水の温度差を利用して電気エネルギーを生み出すシステム。佐賀大理工学部の上原春男教授(故人)らが研究開発し、伊万里市に海洋温度差発電実験施設を設ける。パラオは地球温暖化による海面上昇の影響を懸念し、クリーンエネルギーに着目した。

 外国の代表が県を訪問するのは1994(平成6)年のマレーシアのマハティール首相以来。佐賀大は調査や設計などで協力する。レメンゲソウ大統領は「パラオは最適地で、大学と協力しながら計画を進めて自然を守りたい」と話した。

 佐賀大とパラオは交流が一時途絶えたが、再び人材育成などが行われている。OTECは、国内では佐賀大などの協力で建設された実証設備が平成13(平成25)年に沖縄県の久米島で稼働している。また、佐賀大を含む研究グループは本年度から東南アジアのマレーシアでOTECの研究を本格化させる。

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