地中熱のボーリング調査の掘削作業=昨年7月下旬、佐賀市川副町の佐賀県農業試験研究センター(県提供)

 佐賀県は、再生可能エネルギーの地中熱に関し、導入の可能性を佐賀平野で調査して地図に落とし込んだ「ポテンシャルマップ」を作成している。空調設備などに地中熱を取り扱う事業者にマップの活用を促しながら普及を図る。7日午後1時半から県庁で事業者向けの説明会を開く。

 地中熱は年間を通して地中の温度がほぼ安定している性質を生かし、地上との温度差が大きい夏場や冬場の冷暖房に利用され、消費電力や二酸化炭素の抑制につながるとされる。導入費用がかさむ課題があり、融雪でも用いられている北海道や東北地方に比べて西日本は普及が進んでいない。

 県は昨年3月に策定した「再生可能エネルギー等先進県実現化構想」に地中熱の活用を盛り込み、その一環でポテンシャルマップを作成する。佐賀平野の山間部に近い北部の方が、有明海に近い南部に比べて効率的に熱エネルギーを得やすい一方、軟弱地盤の南側は掘削のコストが抑えられるメリットがあるという。

 県内では神埼市が2020年度に完成予定の新庁舎に、地中熱を利用した空調設備を導入する。県も県総合運動場周辺(SAGAサンライズパーク)に新設するアリーナの空調設備や水泳場の温水プールなどで導入の可能性を検討する。

 県新エネルギー産業課は「佐賀平野は地中熱を利用できる可能性が十分にある。事業者が施工方法やコストを顧客に提案するツールとしてマップの活用を図りたい」と話す。

 県は導入の可能性の度合いを表すマップの色分けなどの最終確認をしている。説明会は当日の参加受け付けも可能で、問い合わせは新エネルギー産業課、電話0952(25)7522。

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