日本酒を試飲するフランスの一行=佐賀市の窓乃梅酒造

 2月1日に発効した日本と欧州の経済連携協定(EPA)を受け、フランスで日本酒や日本食材を扱う飲食店や商社の経営者ら5人が、佐賀県内の酒造会社や食品メーカーを視察した。関税撤廃で、これまでより安く輸入できることから、一行は視察先で熱心に話を聞いた。

 日本貿易振興機構(ジェトロ)佐賀貿易情報センターが2月中旬、3日間の日程で企画した。

 最終日に訪れた窓乃梅酒造(佐賀市)では、経営者らが日本酒が入ったグラスを揺らすなどして酒の香りや味わいを確認。蔵見学では蔵の歴史や製造工程に耳を傾けた。フランスで日本料理店を営むシェフは「香りや味も大切だが、フランスは商品の背景を大事にしている。製造元を訪れ、雰囲気やどんな人が作っているかを知ることは意義がある」と話した。

 酒造のほか、しょうゆ・みそや茶の製造元も訪れた。EPAにより緑茶は3・2%(3キログラム以下の小口用)、しょうゆやみそは7・7%の関税が撤廃された。日本食材や調理器具を扱う商社は「関税撤廃を受け、日本食材を輸入しやすくなった。10%近くになると恩恵は大きい」と話し、商品を持ち帰って輸入を検討するという。

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