1型糖尿病の根治に向けた研究助成金を寄付した日本IDDMネットワークの大村専務理事(右)と、福岡大の山口学長(中)、医学部の小玉教授=福岡市(提供写真)

 「1型糖尿病」の治療法開発を、ふるさと納税の仕組みを使って支援する取り組みで、佐賀県に寄せられた1千万円を、指定の受付先になっているNPO「日本IDDMネットワーク」(佐賀市)が、治療拠点の一つ、福岡大医学部の研究チームに寄付した。

 1型糖尿病の治療法は膵臓や膵島(すいとう)の移植など複数の選択肢があるが、ドナーの確保などそれぞれに限界がある。小玉正太教授のチームは、ブタの膵島に手を加え、人体の拒絶反応を減らした「バイオ人工膵島」の研究に取り組んでいる。現在は、大型動物で実験をする段階に入り、研究を加速化するため、助成を受けた。

 福岡大で1月30日にあった贈呈式では、NPOの大村詠一専務理事が「研究を次のステップにつなげていただき感謝している」と期待を込め、小玉教授が「成果で(患者に)還元したい」と決意を述べた。

 日本IDDMネットワークは、生活習慣と関係なく血糖値を下げるインスリンを体内で作れなくなる1型糖尿病の患者らを支援している。ふるさと納税の仕組みを使った福岡大への寄付は、2016年の2千万円に続いて2回目。

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