◇…大 型 店…◇

 西日本豪雨など災害の影響で美術品を買い控える傾向も見られた。不調が続いていた衣料品は少し持ち直したが、アパレル市場の二極化傾向は変わらない。2017年に導入したdポイントで若い世代の利用も増えている。

 ギフト関連では佐賀の特産品を中心にネット注文も増加傾向。SNS、ネットアプリの活用にも力を入れたい。

 (篠原圭太・佐賀玉屋営業企画課長)

 

 2018年は増床2年目で、お客さまの評価が分かる重要な一年だったが、来店客数・売り上げともに、前年を上回ることができた。

 今年は店舗や専門店の活性化に注力したい。品ぞろえやレイアウトなど変化を続け、店の付加価値を高め、選ばれる店づくりに取り組んでいきたい。

 (高橋邦典・ゆめタウン佐賀支配人)

 

 他店との競争が激化する中、2018年は前年の売り上げを上回った。食料品や日用品など自社ブランドの品質や衛生管理に対する支持が数字につながったとみている。

 人口減少が続いているほか、消費者の財布のひもは依然として固い。消費税増税で10月以降の冷え込みが予測される。駆け込み需要をいかに取り込むかが重要になる一年だ。

 (森雅信・イオン佐賀大和店店長)

 

 生鮮品の充実に力を入れた2018年。旬の食材を使った料理を提案する売り場づくりを展開した。自然災害で流通が混乱したが、新鮮な食材を提供することができた。

 10月に消費税増税を控え、お客様の節約志向が根強くなる。軽減税率の実施が見込まれているものの、食費が削る対象になりやすく、スーパーを取り巻く環境は厳しさを増す。

 (宮崎祐輔・スーパーモリナガ店舗運営部マネジャー)

 

 ◇…電 化 製 品…◇

 消費の低迷が叫ばれ続けているが、商品の性能や価値を伝えられれば、高単価商品も売ることができる。手だての一つとして商品の体験会やレンタルは継続して力を入れていく。

 今年はおもちゃ売り場の活性化にも努める。都市部に体験型の売り場ができ、成果を上げているという。自店にも取り入れていきたい。

 (池上英治・エディオン佐賀本店店長)

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