2020年東京五輪に向けて国内の反ドーピング体制を国際基準に合わせて強化するため、競技団体から独立して検査の方針などを立案する新組織「日本スポーツフェアネス推進機構」が設立されることが13日、分かった。複数の関係者が明らかにした。各競技団体や大会主催者が検査計画を立てていた従来の体制から大幅な刷新となる。

 19年度からのスタートを目指す新組織は審議会を設置し、どの競技でどれだけの規模の検査が必要かなどの指針を策定。日本アンチ・ドーピング機構に検査を依頼する。必要な資金確保も一元的に担う予定。

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