IoT(モノのインターネット)技術の農業への活用を学ぶセミナー(九州総合通信局、九州テレコム振興センター主催)が9日、佐賀市のホテルグランデはがくれで開かれた。佐賀市農村環境課長の碇正光氏が総務省の事業を活用し、昨年11月から塩害を抑えるIoTの実証実験に取り組んでいることを報告した。

 碇課長は16年1、5月、佐賀市で立て続けにイチゴやアスパラガスの塩害が発生したことを説明。堤防にある樋門の故障などで海水が農業用水路に流れ込んだのが要因となったという。

 実証実験では、塩分濃度の異常を早期に把握するため、市内の用水路10カ所にNTTドコモが開発したIoTセンサーを設置した。水質をスマートフォンで遠隔監視し「異常があれば警告が端末に出て、現場にすぐ駆け付けて対応できる。被害がゼロになるよう実験を行い、安心して農業に取り組んでいただけるようになれば」と語った。

 このほか効率的な栽培法などをIoTや情報通信技術で支援する宮崎県の企業、福岡県宗像市の担当者らが講演し、パネル討論で意見を交わした。  セミナーは自治体や農業団体、IT企業の関係者ら約100人が聴講した。

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