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目録を手渡した日本ＩＤＤＭネットワークの井上龍夫理事長（左）と、受け取った佐賀大の宮﨑耕治学長（右）と永淵正法客員研究員（中央）＝佐賀市の佐賀大
生活習慣と関係なく、血糖を下げるインスリンを体内で作れなくなる１型糖尿病の患者や家族を支援するＮＰＯ「日本ＩＤＤＭネットワーク」（井上龍夫理事長、佐賀市）は２９日、１型糖尿病の原因とみられるウイルス感染を防ぐワクチン開発に取り組む佐賀大学に２１００万円を助成した。
ネットワークは２００５年、患者や家族からの寄付を原資に研究基金を設けた。１５年からは佐賀県のふるさと納税の仕組みも使い、これまでに４１件、２億７６０万円の研究費を助成してきた。県内の研究機関への助成は初めてとなる。
研究代表を務める佐賀大医学部の永淵正法客員研究員（６７）＝佐賀市出身＝は九州大大学院在籍中の１５年、１型糖尿病の発症に関係する遺伝子を発見した。１６年４月からは佐賀大に拠点を移し、発症予防につながるワクチン開発を目指している。
佐賀市の本庄キャンパスでの贈呈式で、宮﨑耕治学長に目録を手渡した井上理事長は「１型糖尿病の根治、根絶を一日も早く実現してほしい」と期待を寄せた。４月から特任教授になる永淵研究員は「多くの人から支援してもらい、責任を感じている。未知の遺伝子を探索するなど広い視点でアプローチしていく」と抱負を述べた。
