佐賀大学医学部循環器内科の野出孝一教授の研究グループは１月から、退院後の慢性心不全患者の健康状態をＩＣＴ（情報通信技術）で在宅管理する大規模な実験を始めた。再入院率や死亡率を低下させる新たな診療モデルの構築を目指し、全国２０病院の協力を得て患者４２０人を対象に実施する。

　実験は厚生労働科学研究費補助金の採択を受けており、２０１３年度までに総額約１億３千万円が支給される見込み。佐賀大によると、１億円を超える支給額の研究採択は初めてという。

　高血圧などで心臓の機能が低下する慢性心不全は、入院患者の約４割が退院後半年以内に再入院しているとされ、誘因の半数を占めるのが水分や塩分、体重など自己管理の問題。研究グループは在宅管理することで、再入院を予防できる可能性に着目した。

　実験では在宅管理と通常の外来診療の２グループ（各２１０人）に分け、１４年８月まで再入院率などを調べる。在宅管理には健康計測機器メーカー「タニタ」のインターネットに接続する体組成計と血圧計を使用。患者が自宅で計測すると、佐賀大に新設したモニタリングセンターにデータが自動送信される。専属の看護師２人が数値を毎日チェックし、異常があった場合は患者が通う全国２０病院の外来担当医に報告する。

　研究グループが１０年８月から１年間、佐賀大病院を退院した患者２４人を同じシステムで在宅管理した結果、半年以内に再入院したのは１人。在宅管理しなかった前年の患者７０人中１０人が再入院したのに比べ、効果が表れた。

　以前は計測を怠る患者が半数以上いたが、事前実験で診療時にグラフ化したデータで療養指導すると９割以上が毎日、計測するようになった。そこで、今回の実験では全国の外来担当医に多機能端末ｉＰａｄを配布。佐賀大から管理データを随時送信し、患者に画面を見せて指導に役立てる。研究グループは「自己管理の意識を高める効果もありそうだ」と期待する。

　佐賀大病院に入院した心不全患者の平均入院日数は３３日で、全疾患の平均１６日に比べて倍以上。平均１４４万円に上る医療費の削減も喫緊の課題となっている。野出教授は「ＩＣＴを活用する中で薬剤師、栄養士、理学療法士など多職種のチーム意識が生まれることに加え、大学病院、一般病院、開業医など各段階で全体の診療レベル向上につながる」と話す。