【バンクーバー共同】２０１６年夏季五輪の東京招致で敗れた反省から、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が外交力強化のため、バンクーバー冬季五輪の期間中に約１０の国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）とパートナーシップ協定締結に向けて交渉することが８日、分かった。

　関係者によると、すでに締結で合意しているＮＯＣもある。今大会は日本選手団本部役員に入っていない竹田恒和会長を中心に、積極的にスポーツ外交に取り組む。

　１６年五輪招致では立候補の手続きを開始してから外交活動を強化したが、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員との関係の弱さが露呈。このため２０年五輪招致も見据えて、強化システムや医科学面のサポートなどで協定を結ぶ交渉を幅広く進めていく方針だ。