中国電力(広島市)のシンクタンク「エネルギア総合研究所」は8日、25年ぶりにセ・リーグ優勝を果たし、日本シリーズにも進出したプロ野球広島カープの地元広島県での経済効果が、年間約340億円に上るとの試算を発表した。

 同研究所は本拠地マツダスタジアム(広島市)がオープンした2009年から試算を実施。経済効果は昨年の約248億円を92億円上回り、過去最高となった。日本シリーズ進出で観客数が伸びたことが影響した。優勝セールなどで消費も刺激されたとみている。

 雇用効果は昨年より870人増の約3250人とした。観客動員数は過去最高の237万人を達成した。

 経済効果は観客が支払う入場料や交通費、宿泊費などから計算した。項目別ではレギュラーシーズンが約278億円。クライマックスシリーズ(CS)と日本シリーズで主催試合が計7試合増え、約21億円。

 優勝で金利を上乗せした地元銀行のカープ預金や、百貨店などの優勝セール、今月5日のパレードは約41億円と見積もった。

 同研究所の担当者は「街が真っ赤に染まった。試合後の繁華街のにぎわいやパレードの熱気から考え、最低限の数字だ」と説明した。【共同】

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