トランプ米大統領が、6月に予定されていた米朝首脳会談の中止を決めたことを受け、佐賀県内でも驚きが広がった。再び両国間の緊張が高まり、非核化が困難な道のりであることを示したが、被爆者団体は対話継続を訴えている。

 県原爆被害者団体協議会(被団協)の田中徹会長(77)=三養基郡基山町=は「日本にとっては拉致問題もある。期待していただけに残念」と話し、「非核化を一気に進めるというトランプ大統領が考えるシナリオは難しいのかもしれないが、常に話し合いのテーブルに着く環境を整え、非核化に向けて前進してほしい」と求めた。

 4月の南北首脳会談を機に高まった融和ムードは一転し、予断を許さない状況になった。在日本大韓民国民団県地方本部の朴弘正(パクホンジュン)団長(62)は「トップ同士の駆け引きの側面もあるのではないか」と将来的には首脳会談が実現すると予測し、「韓国は冷静に仲人役を務めるべき」と話す。

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