インターネットに接続して多様なサービスを提供する「コネクテッドカー(つながる車)」の開発が進んでいる。日産自動車は29日、2017年から新車に通信端末などを搭載できるようにすると発表。トヨタ自動車も今冬から一部車種に導入を始める。

 ネット経由で集めた走行データなどは将来の自動運転技術にも活用できるため、自動車メーカーの開発競争や異業種連携が今後、加速しそうだ。

 「自動車業界は転機を迎えている。次の大きな段階はコネクテッドカーだ」。29日午前に横浜市内で開いた事業説明会で、日産のケント・オハラ常務執行役員はネットを通じてつながった車へのサービスを拡充していく考えを強調した。

 同社は17年に日本とインドで、通信端末をオプションで選べるようにし、20年までに順次、他国に拡大させる。スマートフォンなどで現在地や車の走行距離、バッテリーの状態などをいつでも確認できるようにする。

 将来的には車の状態を販売店が把握し、修理が必要な場合に顧客に通知するといったサービスや、車の遠隔操作なども視野に入れる。車載ソフトウエアの更新や修正もメーカー側ができるようにする。

 コネクテッドカーを巡っては、将来の自動運転実用化を見据え、各社とも開発を急いでいる。トヨタは20年までに日米で販売する車のほぼ全てに通信機能を搭載する方針で、KDDIと共同で通信ネットワークの整備にも乗り出す。

 今冬に発売する新型のプラグインハイブリッド車(PHV)「プリウスPHV」では、バッテリーが切れそうな場合にメールで運転者に知らせ、事前に点検を促す新サービスを始める。

 ホンダも11年に米国カリフォルニア州シリコンバレーに設立した研究施設などで新サービスの開発を進めている。【共同】

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