早生タマネギに発生したべと病の越年罹病株(県農業技術防除センター提供、2月14日撮影)

べと病の発生状況や今後の防除対策のポイントなどについて確認した県タマネギべと病対策会議幹事会=佐賀市の県JA会館

 タマネギの生育不良を引き起こす「べと病」への警戒が高まっている。2018年産の発生状況は今のところ平年並みにとどまっているが、3月に入って気温の上昇や降雨が続いて感染リスクが上昇しているためだ。記録的な大不作となった16年と気象条件が似通ってきているとして、県やJAなどは早期の薬剤防除や罹病(りびょう)株抜き取りの徹底を改めて呼び掛けている。

 18年産タマネギのべと病の発病株率は、県内20ほ場の平均で0・18%(15日時点)。感染が爆発的に広がり、販売金額が平年の6割に落ち込んだ16年産の1・40%(同年3月14日時点)の1割ほどにとどまっている。

 ただ、気温の上昇と断続的な雨で、べと病にとって「好適」または「準好適条件」と判定された日が3月上旬は4日あった(16年同期は3日、前年はゼロ)。べと病菌は約2週間の潜伏期間があることから、県農業技術防除センターは胞子の飛散による2次伝染を警戒して、発生予察注意報を発令している。

 16日には県、JA、国の担当者らを集めた対策会議の幹事会が開かれた。多発してからでは対策の効果が上がりにくいことから、予防のための防除や罹病株の丁寧な抜き取り、排水対策などに地域全体で取り組む必要性を再度、現場に徹底する方針が確認された。

 県は16年産の被害を受けて、同じくタマネギ主産県の兵庫県や関係機関と共にべと病を研究。現場に防除マニュアルを示すなど対策を進め、17年産は比較的被害を抑えられた。

 対策会議幹事長の鍵山勝一県園芸課長は、べと病対策の最重要期に入ったとの認識を示し「ここまでは想定内だが、予防防除を現場で徹底し、4月以降の発生を最小限に食い止めたい」としている。

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