佐賀県内の65歳以上の「親世代」で、自身の介護に対する不安や危機感を持っている人が45%だったことが、製薬会社「ファイザー」の調査で分かった。65歳以上の高齢者を親に持つ「子世代」は、親世代を上回る69%が親の介護に不安を感じており、世代間のギャップも明らかになった。

 調査は9月29日から10月5日にかけ、全国の親世代4700人、子世代4700人の計9400人を対象に、インターネットなどで実施。県内では親世代100人、子世代100人が答えた。介護に対する意識や予防対策の実践度、要介護の要因となる肺炎などへの理解度などについて調査した。

 県内では、子どもと介護について話をしたことがある親世代が30%で全国で最も多かった。一方、介護予防策について親に伝えたことがある子世代は43%で、全国21番目だった。

 また要介護になる手前の筋力や心身の活力が低下した状態を示す「フレイル」という言葉を「知っている」と回答した人は親世代5%、子世代4%で、ともに認知度が低かった。

 介護予防に役立つ肺炎球菌ワクチンに関しては、親世代の70%が認知していたものの、接種した人は32%にとどまり、認知が接種という行動につながっていない現状が浮かび上がった。

 調査結果を受け、元筑波大教授の寺本信嗣医師は「フレイル状態を未然に防ぐことが健康寿命を延ばす鍵。介護予防の具体策として推進される肺炎球菌ワクチンの接種も重要」としている。

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