トワードの物流センターでは、社員がスマートフォンで手順を確認しながら業務に当たっている=神埼郡吉野ヶ里町の同社

 人手不足対策の一環で、神埼郡吉野ヶ里町の物流会社トワード(友田健治社長)は情報通信技術(ICT)を使った業務の効率化を進めている。荷物の仕分けや検品の作業手順を定めた共通マニュアルを作成し、社員がスマートフォンで確認できるシステムを導入。業務内容も見直して現場の負担を軽減し、生産性向上や労働条件の改善につなげている。

 東京のIT企業スタディストが提供するマニュアルの作成・共有システムを2016年に取り入れた。マニュアルは規格化されたレイアウトで作成しやすく、スマホで撮影した写真や動画も取り込める。手順を分かりやすく説明できるため、物流のほか、小売や飲食業界など約1700社が導入している。

 物流業界はインターネット通販の拡大で荷物の種類が増え、仕分けや検品の作業が煩雑になっている。トワードではマニュアルも統一されておらず、発送に時間がかかるなどの支障が出ていた。

■業務の改善点、すぐに共有

 システムはネット上で情報を処理、保存するクラウド技術を活用。データ容量を気にせずに写真や動画を保存できるほか、マニュアルの更新も容易で自由にコメントを書き込めるため、業務の改善点をすぐに共有できるといった利点がある。

 導入後1年間で、荷物の種類や配送先ごとに約700通りのマニュアルを策定。作業しやすいように倉庫内の荷物の配置も見直した。従来は6人で行っていた作業を4人でできるようになり、労働時間の短縮にもつながったという。

 トワードの太田洋之経営管理本部長は「他の業務にも共通マニュアルを取り入れ、限られた人材で最大限の力を発揮できる環境を整えていきたい」と話す。

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