訓練で医療体制の確認をするDMATの隊員ら=佐賀県庁

訓練で医療体制の確認をするDMATの隊員ら=佐賀県庁

 地震など大規模災害時に被災地で活動する九州・沖縄の緊急医療チームの合同訓練が27日、佐賀県庁などであった。九州・沖縄8県の災害医療派遣チーム「DMAT」のほか、災害派遣精神医療チーム「DPAT」が初めて参加。計96チーム464人が、一刻を争う災害時の医療体制構築の手順などを確かめた。

 訓練は、午前8時と午前9時20分に佐賀平野を震源とするマグニチュード7クラスの地震が立て続けに発生し、嬉野市や白石町で震度7、佐賀市で震度6強の地震を観測したとの想定で実施。派遣要請を受けた九州各県のDMATは、長崎自動車道下り線の金立SAなどに集結し、活動拠点の本部となる嬉野市の国立病院機構(NHO)嬉野医療センターや白石町の白石共立病院などに向かった。

 県庁に設けられたDMAT調整本部には、指令を出すDMATの隊員や県の医療対策班、自衛隊など約60人が集まった。被災者数や各地の被災状況などの情報を共有し、各県のDMATの活動拠点や活動内容の割り振りなどを決めた。

 今回初めて参加したDPATは、嬉野温泉病院が倒壊の恐れがあるとの設定で、DMATと連携して精神科の患者のケアや避難時の付き添いの手順などを確認した。

 合同訓練は、各県持ち回りで毎年実施している。

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