案内用の図記号を外国人にも分かりやすい国際規格に変更する案を検討している経済産業省は6日、「温泉マーク」について国際規格との併記などで活用を続ける方向で調整する方針を明らかにした。

 同日開いた検討委員会で、群馬県の磯部温泉や大分県の別府温泉と由布院温泉の関係者が存続を要望し、委員からも変更を求める意見は出なかった。会合後、経産省国際標準課の藤代尚武課長は委員会の議論を「尊重したい」と述べた。

 経産省は日本の温泉マークが、外国人に「温かい料理を出す施設」と解釈される恐れがあるとして、人の姿が入る国際規格に変更する案を提示。しかし一部の温泉関係者らは、親しみのある温泉マークの変更は混乱を招くなどとして存続を強く求めていた。委員会でも、由布院温泉観光協会の桑野和泉会長が「温泉マークを日本の文化として広げてもらいたい」と訴えた。

 経産省は委員から追加の意見を募ることにしており、来年1月末の次回会合で方向性を固める。併記する案も検討するが、日本の案内用図記号で、同じ意味を持った別の記号を認めている例はないという。【共同】

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