日本癌(がん)治療学会は13日、若くしてがんになった場合に子を持つ可能性を残す治療方法をまとめた初の指針を正式に発表した。「がん治療が最優先」とした上で、患者にこうした選択肢を知らせる必要性を強調。生殖医療専門医と連携して治療に当たるよう求めている。

 がん患者は、抗がん剤や手術によって子を持てなくなる場合があるが、最近はあらかじめ精子や卵子を凍結保存することで、生殖能力を温存する方法が注目されている。ただ、がん治療の生殖能力への影響や対策が患者に十分に伝えられていない例も多い。

 指針を作成した鈴木直・聖マリアンナ医大教授は東京都内で記者会見し「誰もが子どもを持てるという内容ではないが、患者が将来を考え、自己決定するための大事な指針になる」と説明した。

 指針では、治療で子が持てなくなる恐れがある場合、適切に情報を伝え、患者が希望する場合は、早期に生殖医療の専門医を紹介するよう求めた。遺伝性のがん患者は、子もがんになりやすくなる可能性があり、遺伝カウンセリングなどを受けられるようにする。

 また、がんの種類別に凍結保存が勧められるケースを例示。乳がんは、がんの摘出後、速やかに抗がん剤治療をすべきだが、開始を最大12週間遅らせて卵子の凍結保存を検討できるとした。精巣がんは治療開始前の精子の凍結保存を推奨した。

 思春期前の子どものがんは、女子では卵巣の凍結が唯一の方法だが、まだ研究段階で、限られた施設で臨床研究として実施すべきだとした。男子は精巣の凍結保存が考えられるが、実施された報告はなく「現時点では方法がない」としている。

 鈴木教授は「地域や医療施設の格差のほか、経済的な負担も子どもを産むための治療の妨げになる。公的助成も求めていきたい」と話した。【共同】

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