清水建設が開発した人の腕のようなロボット(同社提供)

建設現場で自動で動く鹿島のダンプカーやブルドーザーのイメージ図(同社提供)

■熟練者の高齢化で本腰

 大手ゼネコンが建設現場で機械の自動化やロボットの導入を進めている。建設業界は職人の大量離職が予想されるため、人手不足の解消策として本腰を入れている。2020年の東京五輪に向けた再開発やインフラ整備での活用にも期待が高まっている。【共同】

 ゼネコン各社は現在、転職した元職人を集めたり、引退が迫った熟練者を引き留めたりして必要な作業員を確保している。だが、日本建設業連合会によると高齢化の影響などで25年度までに14年度比で約128万人が減る見通しで、作業の効率化は避けられない。

 鹿島はダム建設現場に自動で動くダンプカーやブルドーザーを導入した。衛星利用測位システム(GPS)を取り付けた無人のダンプカーなどにタブレット端末で指示すると、自動で土を運んだりならしたりする。

 GPSなどの機器は1台当たり400万円程度だが、従来と比べ5分の1程度の人員で作業が可能になる。今後は宅地造成工事などにも導入する予定で、担当者は「10分の1程度の人員でも作業できるようにしたい」という。

 清水建設は200キロの鉄筋を運べる人の腕のようなロボットを開発した。6、7人で担当していた作業を3人でできるようになった。ロボットは解体して持ち運ぶこともできる。大成建設も職人の作業を省いて溶接がスムーズに進むロボットをつくった。

 国土交通省も自動化やロボットの導入を後押しする。公共工事で測量作業を効率化できる小型無人機「ドローン」などを使う場合には建設業者の負担が増えないよう支援する。ゼネコン幹部は「ロボットなどの導入は大手が先行しているが、今後は費用も下がり業界全体に広がるのではないか」と期待する。

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